全国地震動予測地図を見ておくと、将来の地震リスクを調べられます。これは、近い将来日本で発生する恐れのある地震の強い揺れを予測し、結果を地図にしたものです。なかでも、今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を地図として表したデータは、ぜひ確認しておくことをおすすめします。そして確率が高い地域に自宅がある場合は、それなりの備えをしておいた方がよいでしょう。

大地震というと、東日本大震災の津波の印象も強いでしょう。東日本大震災での死因の9割以上は、溺死だったといいます。ただ沿岸部でなく都市型地震の場合、リスクが大きいのは家の倒壊の方です。阪神・淡路大震災での死亡者のうち、８割は家屋・家具類の倒壊による圧迫死でした。居住地のリスクを把握したうえで、自宅の耐震化や家具の固定などを進めておくことも大切です。

3. リスクを把握したら火災保険・地震保険の準備を！

自分の暮らす家近辺のリスクを把握したら、保険で必要な補償を準備しましょう。その際、家計と保険料のバランスをとることも大切です。保険会社のサイトで、補償と保険料をしっかりとチェックしておきましょう。

最近では、ハザードマップ情報を保険料に反映させた保険も登場しています。たとえば楽天損保の火災保険「ホームアシスト」では、国交省のハザードマップを基に水災リスクが4つの区分に細分化され、リスクが低いところに住んでいると保険料は安くなります。リスクが低いところに住んでいる人は、こういった保険も選択肢の１つに上がってくるかもしれません。

いっぽうで、地震で起きた火災や津波による損害は火災保険では補償されないため、地震による被害の補償は地震保険に加入してカバーする必要があります。地震保険の保険金額は地震保険に関する法律により「火災保険金額の50％」が上限とされていて、いざというときに補償が足りない可能性もあります。

保険会社によっては、火災保険の特約で補償額の上乗せができるものもあるので、地震への備えを手厚くしたい人は、そういった商品を選ぶのも手でしょう。

4. まとめ：自宅周辺の災害リスクを確認しておこう

最近は大きな自然災害が起きる頻度が高まり、公的な支援だけでは生活再建ができないケースも増えています。それに伴って火災保険の重要性も増していますが、保険を検討する前にを確認しておくとよいでしょう。この機会にぜひ、ハザードマップの確認をしてみてください。

また、家族で避難ルートについて話し合ったり、バラバラの場所で自然災害に遭った場合の集合場所を決めておいたりすると安心かもしれません。職場で被災したときに備えて、帰宅ルートや職場近辺の避難場所についても確認しておきましょう。家の耐震化や家具の固定など、事前対策を進めておくとより安心です。